ゼネコンの『デジタルツイン』に関する意識調査
出典元：株式会社スタイルポート
住宅の3Dコミュニケーションプラットフォーム『ROOV』を開発・提供する株式会社スタイルポートは、中堅〜大手ゼネコン（売上1,000億円以上の総合建設企業）に勤める会社員108名を対象に、ゼネコンの『デジタルツイン』に関する意識調査を実施。
過半数が『デジタルツイン』を知っている一方、内容理解は約3割
Q1. あなたは、『デジタルツイン』をご存じですか？
『デジタルツイン（Digital Twin）』とは、現実空間の情報を、サイバー空間内に再現する技術のこと
「内容までよく理解している」が26.8%、「聞いたことはあるが、内容を理解していない」が30.6%、「聞いたこともないし、理解もしていない」が30.6%という回答となりました。
Q1. 【職業別】あなたは、『デジタルツイン』をご存じですか？
「営業職」において特に『デジタルツイン』の理解度が高いという結果に。
ゼネコンにおける『デジタルツイン』の活用状況
Q2. あなたのお勤め先における、『デジタルツイン』の活用状況を教えてください
「活用が進んでいる」が24.1%、「活用を進めようとしているがまだ使われていない」が21.3%という回答となりました。
Q2. 【職業別】あなたのお勤め先における、『デジタルツイン』の活用状況を教えてください
職業別では、「営業職」において、特に『デジタルツイン』の活用が進んでいる実態がわかった。
『デジタルツイン』活用の目的、「工期短縮」「コミュニケーション効率化」「コスト削減」がTOP3
Q3. 『デジタルツイン』を活用している目的を教えてください
Q2で「活用が進んでいる」と回答した方に、「Q3.『デジタルツイン』を活用している目的を教えてください。（複数回答）」と質問したところ、「工期短縮」が61.5%、「コミュニケーション効率化」が57.7%、「コスト削減」が57.7%という回答となりました。
Q3. 【職業別】『デジタルツイン』を活用している目的を教えてください
職種別：「コミュニケーションの効率化」が主な目的の他職種と比較して、営業職は「工期短縮」の目的が強い。
具体的な『デジタルツイン』の活用場面
Q4. Q3で回答した目的について、具体的にどのように、『デジタルツイン』を活用しているか教えてください。（自由回答）
Q3で「わからない/答えられない」以外を回答した方に質問したところ、「シミュレーション」や「リモート検査」など17の回答を得ることができました。
＜自由回答・一部抜粋＞
- 44歳：シミュレーション
- 59歳：リモート検査
- 59歳：施行事例の共有
- 58歳：人流の把握、エネルギーロスの推進
- 46歳：図面ではわかりにくいものを3次元で表現する
- 31歳：コミュニティの構築
『デジタルツイン』は「設計段階」「施工/施工管理段階」でメリットあり
Q5.『デジタルツイン』は、どの業務の段階でメリットがあると思いますか
「設計段階」が23.1%、「施工/施工管理段階」が23.1%という回答に。
6割以上から、「『デジタルツイン』は2024年問題解決に有効」との声
Q6.『デジタルツイン』は2024年問題の解決のために有効だと思いますか
「非常にそう思う」が19.5%、「ややそう思う」が40.7%という回答となりました。
Q6.【職業別】『デジタルツイン』は2024年問題の解決のために有効だと思いますか
全職種が「『デジタルツイン』は2024年問題解決に有効」と期待。
『デジタルツイン』活用によるメリット、42.6%が「品質向上」に期待
Q7.今後、『デジタルツイン』を活用することで期待するメリットを教えてください。（複数回答）
「品質向上」が42.6%、「コミュニケーション効率化」が33.3%、「工期短縮」が32.4%という回答となりました。
まとめ：6割以上から『デジタルツイン』が「2024年問題」の解決に有効との声
まず、『デジタルツイン』について、「内容までよく理解している」ゼネコン従事者は約3割であることが分かりました。また、『デジタルツイン』の活用が進んでいるという回答は24.1%で、活用の目的としては、「工期短縮」が61.5%で最多、次いで「コミュニケーション効率化」「コスト削減」が57.7%となっています。さらに、デジタルツインが「2024年問題」解決のために有効だと考えている人は60.2%にのぼり、活用によるメリットとして、「品質向上」（42.6%）、「コミュニケーション効率化」（33.3%）、「工期短縮」（32.4%）に期待を寄せていると回答しました。
今回の調査では、ゼネコンにおける『デジタルツイン』活用の実態が明らかになりました。建設業界では、「2024年問題」による人材不足の波が押し寄せており、DXによる生産性の向上と人員の最適化の必要性が高まっています。デジタル技術の一つとして近年注目されている『デジタルツイン』が、これらの課題の解決に繋がるのではないでしょうか。
調査概要：ゼネコンの『デジタルツイン』に関する意識調査
- 調査方法：IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
- 調査期間：2024年1月9日〜同年1月10日
- 有効回答：中堅〜大手ゼネコン（売上1,000億円以上の総合建設企業）に勤める会社員（営業担当者21名、企画/設計担当者28名、施工/施工管担当者51名、施設管理/保守/メンテナンス担当者7名、未回答者1名）108名
- 回答者の対象事業（回答者数）：マンションデベロッパー（46名）、ハウスメーカー、戸建て事業者（29名）、都市開発事業者（61名）、商業施設開発事業者（58名）、公共インフラ受託事業者（49名）、リゾート開発事業者（40名）、物流倉庫（51名）、ホテル、レジャー施設開発事業者（47名）、その他（6名）、未回答（6名）
- ※回答者の対象事業における回答者数については、当てはまるもの全てをご回答いただいているため、合計しても必ずしも108名とはなりません。
- ※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。
